会社情報
CONTENTS
宝交通(株)
宝不動産(株)
宝エステートサービス(株)
宝コミュニティサービス(株)
宝建設(株)
(株)京ヶ野ゴルフ倶楽部
(株)創文社
宝タクシー第一(株)
宝タクシー第二(株)
宝タクシー第三(株)
宝タクシー第四(株)
宝タクシー第五(株)
宝タクシー第六(株)
宝人財開発マネジメント(株)
宝交通株式会社
設  立
1951年6月
資本金
11億2,300万円
代表者
代表取締役会長 長崎 守利
代表取締役社長 笠原 猛
所在地
名古屋市熱田区神宮四丁目7番27号 宝18ビル
事業内容
(1)グループ各社の事務統轄部門
(2)タクシー・ハイヤー・バス事業、車両管理請負・運転手派遣事業
(3)オフィスビル・マンション賃貸業
(4)マンション分譲業
(5)戸建住宅の開発・請負業務
(6)リフォーム事業
(7)各種保険代理業
(8)車検整備、定期点検、一般整備、新車、中古車販売
(9)旅行業
宝不動産株式会社
設  立
1971年8月
資本金
1億円
代表者
代表取締役会長 長崎 守利
代表取締役社長 笠原 猛
所在地
名古屋市熱田区神宮四丁目7番27号 宝18ビル2F
事業内容
(1)分譲マンションの販売業務
(2)戸建住宅の販売業務
(3)不動産仲介、不動産コンサルティング
(4)不動産の買取り及び再販
宝エステートサービス株式会社
設  立
2005年10月
資本金
1億円
代表者
代表取締役会長 長崎 守利
代表取締役社長 吉村 憲雄
所在地
名古屋市熱田区神宮四丁目7番27号 宝18ビル
事業内容
<メンテナンス部>
・設備点検、消防法定点検、逆流防止器法定点検
・ビル・マンション清掃、貯水槽・排水管清掃
・機械警備、ホームセキュリティ・24時間緊急対応
<ホテル・店舗サービス事業部>
・総合リラクゼーション・スパ
・ビジネスホテルの経営
・飲食店の経営
宝コミュニティサービス株式会社
設  立
2008年3月
資本金
3,000万円
代表者
代表取締役会長 長崎 守利
代表取締役社長 吉村 憲雄
所在地
名古屋市熱田区神宮四丁目7番27号 宝18ビル
事業内容
<マンション管理事業部>
・分譲マンションの総合管理
<不動産ソリューション事業部>
・賃貸マンション・事務所・店舗等の管理全般
<リフォーム事業部>
・リフォーム、リノベーション工事
宝建設株式会社
設  立
2009年1月
資本金
4,000万円
代表者
代表取締役会長 長崎 守利
代表取締役社長 吉村 憲雄
所在地
名古屋市熱田区神宮四丁目7番27号 宝18ビル
事業内容
・マンションリニューアル工事
・設備関連工事
・建物診断
・耐震診断
・耐震改修工事
・リフォーム事業
株式会社京ヶ野ゴルフ倶楽部
設  立
1987年3月
資本金
1億円
代表者
代表取締役会長 長崎 守利
代表取締役社長 吉村 憲雄
所在地
三重県いなべ市北勢町川原3843番地
事業内容
ゴルフ場の経営
株式会社創文社
設  立
2002年3月
代表者
代表取締役会長 長崎 守利
代表取締役副社長 木全 誠
所在地
名古屋市熱田区神宮四丁目7番27号 宝18ビル
事業内容
(1)広告代理業
(2)各種イベントの企画
(3)書籍の出版
(4)コンピュータシステム及びソフトウェアの企画・制作・販売・保守
及びコンサルティング業務
宝タクシー第一株式会社
設  立
2012年6月
代表者
代表取締役会長 長崎 守利
代表取締役社長 笠原 猛
所在地
名古屋市瑞穂区内浜町34番9号
事業内容
タクシー事業
宝タクシー第二株式会社
設  立
2012年6月
代表者
代表取締役会長 長崎 守利
代表取締役社長 笠原 猛
所在地
名古屋市千種区今池5丁目30番13号
事業内容
タクシー事業
宝タクシー第三株式会社
設  立
2012年6月
代表者
代表取締役会長 長崎 守利
代表取締役社長 小林 幸司
所在地
名古屋市中川区小塚町41
事業内容
タクシー事業
宝タクシー第四株式会社
設  立
2014年8月
代表者
代表取締役会長 長崎 守利
代表取締役社長 小林 幸司
所在地
名古屋市港区港陽三丁目1-13
事業内容
タクシー事業
宝タクシー第五株式会社
設  立
2014年8月
代表者
代表取締役会長 長崎 守利
代表取締役社長 生野 岳郎
所在地
名古屋市緑区乗鞍三丁目151
事業内容
タクシー事業
宝タクシー第六株式会社
設  立
2014年8月
代表者
代表取締役会長 長崎 守利
代表取締役社長 小林 幸司
所在地
名古屋市西区二方町35番1
事業内容
タクシー事業
宝人財開発マネジメント株式会社
設  立
2015年1月
代表者
代表取締役会長 長崎 守利
代表取締役社長 笠原 猛
所在地
名古屋市熱田区神宮四丁目7番27号 宝18ビル
事業内容
・研修の企画、実施、請負
・会員を対象とした福利厚生、サービスに関する事業
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